コロナ禍におけるワーカーの出社状況は、テレワークを少しでも行っている「テレワーカー」は61.5%、

テレワークを実施していない「完全出社」のワーカーは全体の38.5%だった。

「完全テレワーク」のワーカーは全体の5.7%にとどまり、テレワークとオフィス出社を使い分ける「ハイブリッドワーク」を行うテレワーカーが多数であることがわかった。

テレワーク経験者にテレワークのメリットをたずねると、最も多かったのは「移動時間・通勤時間の削減」で83.0%と突出しており、

次いで「感染症の感染リスク低減」（45.9%）や「ストレス軽減」（36.1%）などが並んだ。「特にメリットは感じない」（5.7%）は前回調査（10.4%）から減少、テレワーク経験者の多くは何かしらのメリットを感じていることがうかがえる。

コロナ禍収束後の働き方としては、テレワーク希望者の割合は65.8%と、現在のテレワーカーの割合よりも若干高い結果となった。

テレワーク以外の働き方に関する施策について、現在利用・実施しているものとコロナ禍収束後に利用・実施したいものを聞いたところ、

現状よりもニーズが大きく伸びたのは「在宅手当（備品や光熱費等）」（+15.4pt）や、「勤務先の許可を得た副業・兼業」（+12.3pt）、「勤務先の許可を得たワーケーション」（+13.5pt）、「2拠点居住で働く、郊外・地方へ移住して働く」（+9.5pt）などだった。