賃料の推移：都心ほど上昇傾向が顕著

首都圏の成約賃料の推移を見ると、現在の賃料水準を「100」とした場合、以下のような変化が見られた。

シングル向け住戸

• 1年前：都心6区 94、23区（都心6区以外）96、その他首都圏 97
• 1年後：都心6区 106、23区 104、その他首都圏 103

ファミリー向け住戸

• 1年前：都心6区 93、23区 94、その他首都圏 96
• 1年後：都心6区 108、23区 105、その他首都圏 104

シングル・ファミリー向けともに賃料は上昇傾向にあり、とくに都心部ほど上昇率が高くなった。これは、コロナ禍後に都心回帰の動きが強まっていることを示している。

地方圏では、大阪市と福岡市で賃料の上昇が見られた一方、名古屋市では横ばいだった。

今後1年間の賃貸市場に影響を与える要因

アンケートでは、今後1年間のリーシング市場に大きな影響を与えると考えられる要因として、次の2つに回答が集中した。

1. 住宅価格の変化
2. 個人の就業環境や収入の増減

また、自由回答では以下のような「注目すべき変化」が挙げられた。

• テナント入れ替え時の賃料上昇幅の拡大
• 分譲マンション価格の高騰による賃貸ニーズの拡大
• 居住者の賃料インフレ意識の浸透

全体として、賃料の上昇を示唆する意見が多く見られた。