建設経済研究所（RICE）は、大工の将来の人数について、都道府県ごとに予測を行いました。

その結果、すべての都道府県で、2020年と比べて15年後の2035年には、大工の人数が約40～60％も大幅に減少する見通しとなりました。

このまま減少が続けば、大工の数が市場の需要を満たせなくなり、住宅建築への投資にも悪影響を及ぼす可能性があります。

一方で、人口が減少する中でも、大工以外の建設業の職種では、地域によっては人数の増加が見込まれるケースもあります。

RICEは、各地域の状況に応じた対応策や、生産性の向上が重要であると提案しています。

建築コストへの影響がどれほどあるか、心配です。